理学療法士は公務員としても働ける！勤務先や待遇について解説

2024年2月14日

当ページのリンクには広告が含まれています。

不安定な世の中、どうにかして「安定した仕事に就きたい…」と思う方も多いでしょう。

知っている方も多いと思いますが、理学療法士には公務員として活躍できるチャンスがあります。とはいえ、公務員として働くってどんな感じなんでしょうか？仕事内容や待遇、そして必要な資格や試験について、気になりますよね。

この記事では、公務員理学療法士の仕事内容から勤務先、雇用形態、必要な資格、などについて解説していきます。

公務員という選択肢を考えてみたいという方の、参考になると嬉しいです。

公務員の理学療法士とは

公務員の理学療法士は、地方自治体や国が運営する医療機関、公的なリハビリテーション施設等で働くPTを指します。公務員としての安定した雇用環境の中で、地域の医療や健康の向上に寄与する仕事を行います。

公務員としての理学療法士は、仕事内容に民間の病院と大きく違いがある訳ではありません。

理学療法を用いて、患者の運動機能の回復や維持をサポートする重要な役割を担います。日々のリハビリ計画の立案から実施、患者やその家族への指導、さらには地域の健康増進活動にも関わることがあります。

勤務先としての公的機関の多くは、国や地方自治体が運営する病院です。

また、県庁や市役所での職につける場合もあります。その場合、患者さんと直接向き合う臨床現場の仕事とは大きく違います。主な仕事は、介護や医療サービスの保険利用を希望する住民のための書類作成や手続きになるようです。

公務員としての理学療法士には正規職員としての雇用が一般的。

キャリアを積めば、施設長や部門責任者への昇進が見込まれます。また、健康政策や医療プログラムの企画・立案に関わるポジションへ進むという可能性もあるでしょう。

理学療法士が公務員になるには、国や地方自治体が運営している施設の採用試験に合格する必要があります。もちろん、理学療法士の国家資格は必要です。

一般的な公務員試験に合格しなくても、公務員になれるというのはメリットですよね。募集施設は様々ですが、多くは「〇〇歳まで」というような受験制限もあり、誰でも受けられるという訳ではありません。

試験内容は募集している施設によって様々ですが、専門知識の筆記試験や面接が中心で、時には臨床実技試験が行われることもあります。

理学療法士として市役所や公の機関で働く場合、年収はどの程度になるのでしょうか。

平均的な年収は約400万円から600万円程度とされています。また、市役所勤務の場合は公務員の給料体系に基づいて設定されます。

公務員としての理学療法士は、民間の病院やリハビリ施設と比較して、安定した収入や福利厚生が魅力です。一般的に公務員理学療法士の年収は、初任給からキャリアを積むにつれて徐々に上がりますが、地域や勤務先の規模によって差はあります。

公務員としての理学療法士は、安定した職業を求めている人にとって非常に魅力的です。

しかし、やはりそれぞれのメリットとデメリットが存在します。

公務員理学療法士は、非常に安定した職業と言えます。公的な病院などで働くことが可能で、経済的な不安定さから比較的解放されている点が魅力です。

また、公務員試験を通過する必要がなく「施設の採用試験に合格すれば良い」とういのは、大きなメリットです。

公務員の理学療法士は、経験年数が増えるごとに給料が自動的にアップしていきます。さらに、退職金制度も充実しており、長く勤めることで安心した老後を迎えることができるでしょう。給料や退職金は公務員としての大きな魅力の一つです。

職業として安定することは間違いないのが公務員ですが、副業ができないのはデメリットです。

個人の稼ぎ方が多様化している昨今「収入を一箇所にしか持てない」という働き方は、徐々に時代遅れになってしまうかもしれません。

理学療法士としてのキャリアは多岐にわたり、市役所勤務を含む各種公的機関での公務員として働く道もあります。

公務員として働くことは、安定した給料や充実した福利厚生を享受できることが多く、社会に貢献する仕事の中でも特に高いやりがいを感じる職業です。

理学療法士を目指す方は、公務員試験を含めた多様な可能性を検討してみると良いでしょう。

よかったらシェアしてね！